レディについて学びます

厳しい教習所確実な運転技術の習得

三十代後半に運転免許を取得。当時、2つの教習所のうち、どこで学ぶか躊躇した。難しいと噂のある人と一時的な免許を取得しやすいと言われている人すべてにするか。私は、あえて難しい方法を選んだ。確かに厳しいが、それはすべて自分のためにあった。バッグに弱い私はガレージに入れ、練習時間がかかったが、その紙を丁寧に教えてくださった。若い人よりも時間がかかっていましたが教習所の難しさは噂ほどではなかったと思う。
大学生の時、夏休みに友人数人が自動車運転免許を持っているという話をするとよく話題に上がったのが合宿免許です。短期間で、自動車運転免許を取得することができるという噂を聞いて皆興味を持っていました。大学のホールには合宿免許のパンフレットなどを置いていたので、よくみんなで合宿免許に行こうという話があります。
　フィリピンのビジネス・プロセス・アウトソーシング（ＢＰＯ）産業の昨年の売上高は、前年比26％増の89億米ドル（約7,538億円）となった。このうち、コールセンター（音声ＢＰＯ）部門の売上高は61億米ドルで、インドを抜いて世界一の規模を達成した。業界団体では、英会話能力や米国との文化的共通点などを強みに今後も高成長を期待し、今年度の売上高として前年比22.2％増の110億ドルを見込んでいる。

　ビジネスミラーなどによると、フィリピンのＢＰＯ産業の昨年の売上高は、前年比26％増の89億米ドルを達成するとともに、就業者数でも同24％増の52万5,000人となった。

　このうち、コールセンターの売上高は、21％増の61億米ドルで全体の売り上げの約７割を占めた。就業者数は23％増の34万4,000人。売上高では、インドを抜いて世界最大規模となった。フィリピンが英会話能力や通信インフラでインドを上回るほか、進出企業への優遇制度、ＢＰＯの主な発注元である米国と文化的に共通点があることなどが優位な条件として働いたとみられる。フィリピン・ビジネス・プロセッシング協会（ＢＰＡＰ）のアルフレド・アヤラ会長は「売り上げ世界一になったことで、国際的にもフィリピンがコールセンターのＢＰＯに最も適した国として認識された」と語った。

　また、バックオフィスやナレッジ・プロセス・アウトソーシング（ＫＰＯ）などの非音声ＢＰＯの売上高も前年比30％増加した。金融や会計、法務、医療などで10万人分以上の専門職雇用を創出しており、今後の高成長を期待させる結果となった。部門別では、◇情報技術（ＩＴ）が７億2,500万米ドル（前年比28％増）◇ヘルスケアが１億200万米ドル（同11％増）◇アニメーションが1億4,200万米ドル（同18％増）◇ゲーム開発が700万米ドル（同50％増）――。

　一方で、エンジニアリング・サービス・アウトソーシング（ＥＳＯ）は、昨年も回復が見られなかった。ＢＰＡＰのビラダ専務理事は、「米国や中東における建設や自動車業界が世界不況から完全に立ち直っていないため」と分析している。

　ＥＳＯなどの本格的な回復とともに、今年は、売上高を前年比22.2％増の110億ドル、11万人分の新規雇用の創出を目指すとしている。

　■サザーランドが優秀雇用者賞

　米系ＢＰＯのサザーランド・グローバル・サービシズの現地法人、サザーランド・グローバル・サービシズ・フィリピンは、フィリピン経済区庁（ＰＥＺＡ）による「2011年優秀雇用者賞」を受賞し、３年連続の受賞を達成した。10日付インクワイラーなどが伝えた。

　同賞は、数多くの雇用を創出し、高い福利厚生、労使間の協調を維持した企業に贈られる。同社は現在、約１万3,000人を雇用し、良質な雇用条件を保っていることが評価された。

　サザーランド・グローバル・サービシズは、米ニューヨークに本拠を置き外部委託業務を手掛けている。ビジネス・コンサルティングや会計管理、顧客管理などのサービスを提供しており、米国とフィリピン以外にカナダ、インド、英国などに拠点を構える。

　帝人グループは、グローバル化と事業の多角化で組織および社員の多様性が増していることを背景に、国内外のグループ会社全体で人財育成を強化するため、多言語による、グローバル共通の「帝人グループ標準のリーダーシップ研修」を展開する。

　共通研修プログラムの名称は「EaGLES（イーグルス）」。帝人グループの企業理念や基本的な価値観をグループ・グローバル全体で共有し、基本的なリーダーシップスキルの向上を図る。対象は、国内外グループ会社の新任管理職（初年度は約110人）。初年度は、日本・オランダ・ドイツ・アメリカ・中国・タイ・インド・シンガポールの8カ国のグループ会社を対象とし、今後、順次拡大していく予定。

　内容は、3ステップ構成の研修プログラムを、グループ会社のある国および言語に合わせ、5地域（EU・米国・中国・タイ・日本）、4カ国語（日本語・英語・中国語・タイ語）で展開する。2011年3月から各地域で順次開始予定。（11年4月8日、帝人のニュース・リリースから）

04/08/2011

　大阪証券取引所（OSE）とインドのボンベイ証券取引所（BSE）は7日、日本とインド両国の資本市場を発展させることを目的として、協力関係の構築に関する覚書を締結した。この覚書に基づき、両取引所は今後、株価指数のクロスライセンスなどの様々な協力機会について検討を進めていく。

　大証の米田道生代表取締役社長は「インド最大の証券取引所であるとともにSENSEX株価指数を算出・公表するBSEとの覚書締結は、両取引所の一層の協力関係の構築に向け重要な一歩になる。今回の覚書締結が、日本、インド両国の証券市場の発展につながり、アジア地域をはじめ世界の投資家に大きなメリットになればと考えている」とコメントした。

　またBSEのマドゥ・カナンMD & CEOは「OSEとの覚書締結は、両取引所がワールドクラスの金融商品を幅広い投資家へ提供するためのプラットフォームの構築につなが、両取引所および投資家に有益なものになると考えている」とコメントした。

　BSEはインドの代表的取引所グループの一つで、インド資本市場の発展に大きな役割を果たしている。BSEは株式会社組織で、幅広い株主を持ち、中には世界的な取引所であるドイツ取引所およびシンガポール取引所を戦略的パートナーとして含んでいる。（11年4月7日、大阪証券取引所のニュース・リリースから）

04/08/2011